マテリアリティ

現在、構造物等の老朽化や地質リスクへの対応が社会的に大きな課題となっています。当社グループは、社会インフラ整備に関する業務を実施してきており、地盤の3次元化に関する研究開発などにも取り組んでいます。これからも、社会インフラの長寿命化、地質リスクの低減、地盤の3次元化技術による地下の見える化に積極的に取り組み、お客様にソリューションを提案していきます。

気候変動の影響により、毎年多くの水害、斜面災害が発生し、被害も激甚化しています。また、近い将来に南海トラフ地震や首都直下地震なども懸念されており、自然災害の被害軽減、災害に強いレジリエントなまちづくり、流域づくりが大きな社会課題となっています。

当社グループは、自然災害に関する業務を継続的に実施してきており、河川堤防弱部の抽出や地震被害の物理的、経済的予測などの研究開発にも取り組んでいます。今後、自然災害被害予測から災害復旧・復興まで、多くのステージで社会貢献ができるよう、さらに取り組みを強化していきます。

気候変動に関連して、脱炭素の流れが加速しています。当社グループは、再生可能エネルギーの一つである、洋上風力発電事業に係る地盤調査や環境アセスメントに取り組んできました。また、CCS (二酸化炭素回収貯留) 技術の研究開発にも参画しています。

今後は、再生可能エネルギー関連の事業や研究開発への取り組みを強化するとともに、当社グループが有する地盤、地下水、エネルギー、資源循環、防災・減災、地域交通などの知見をもとに、持続可能な地域循環共生圏の創造に向けた取り組みを進めていきます。

当社グループの経営理念は「人と自然の調和を図るとともに、安全と安心を技術で支え、社業の発展を通じて社会に貢献する」であり、自然共生社会の実現を目指しています。

当社グループでは、自然環境調査や建築構造物のアセスメント業務など、生物多様性に関する影響評価を行ってきており、最近では、森林防災などグリーンインフラストラクチャーへの取り組みを強化してきています。

また、1999年に福島県三春町に「応用生態工学研究所」を設立し、ダム建設後の自然環境の変化を地域住民の方々と共に観察する活動も行ってきており、今後も自然との共生社会の実現に向けて取り組みを続けます。