人材育成

人材マネジメント

当社グループの人材マネジメントに関する基本的な考え方を「応用地質グループ人材育成方針」として制定しています。この方針では、社員一人ひとりの個性・強み・適性などを踏まえたキャリア形成や社員の自律的なキャリア形成支援、多様性を尊重し、働きがいのある職場形成のための人事制度の構築、教育研修システムの整備について定めています。

応用地質グループ人材育成方針の概要

1. 組織による人材育成
2. 社員の自主的な能力開発・スキル向上の支援
3. 適正な評価実施と、社員の自律的なキャリアの形成の支援
4. 実効性確認・評価に基づく人事制度等の改善

教育研修制度の充実

当社では、社員が能力を高め、現場で力を発揮できるように、キャリア教育、テーマ別教育、専門別教育を実施しています。

キャリア教育では、ESG、マネジメント、ダイバーシティ&インクルージョンなど経営の基盤となる項目等についても研修項目に含まれています。また、社内トレーナーを育成するための「社内トレーナー教育」や、業務でのプロジェクトマネジメントを育成する「プロジェクトマネジメント教育」など、テーマ別教育も充実させています。

さらに、これまでに蓄積してきた知識・技術を継承していくための専門別教育も実施しています。事業所ごとにスキルマップを作成し、技術や技能に関する専門別教育やスキルマップに基づいた研修などを通して、社員の専門能力向上を図っています。

時代にあった人事制度の導入

当社では、2021年に「新人事制度検討委員会」を設置し、これからの時代に相応しい人事制度について検討してきました。

新しい人事制度は、事業部制のもと、それに相応しい働き方、貢献を評価し、社員が働きがいと成長を実感できる制度を目指しています。組織成果を上げるために、リーダーとメンバー間のコミュニケーションの充実と協働により、全員が目標を達成できるようチャレンジしていきます。

取り組み事例

専任指導員制

当社では、組織 (チーム) による社員教育の一環として、新入社員に対する専任指導員制度を導入しています。専任指導員制度とは、「新入社員」、基礎的な専門教育指導および社員教育指導を担う「専任指導員」、配属部門の責任者が務める「教育実施責任者」の3者がチームとなり、3者で協力して作成した「教育指導計画書」に基づきバランスの取れた人材を計画的に育成していく当社独自の教育システムです。

教育の進捗状況についてはチェックリストを用いて定期的にモニタリングすることで、好事例については水平展開するなど、新人教育の質を底上げするための取り組みも行っています。

技術の伝承の取り組み

当社では、インフラ・メンテナンス、防災・減災、環境、資源・エネルギーの各分野における8つの事業部が市場ニーズに沿った事業をそれぞれ展開しています。これら事業のベースとなる地質や防災、環境、土木設計、情報通信といったコア技術は、当社が創業以来、培ってきた全社共有の財産であり、事業部の垣根を越えて今後も継承・発展させていく必要があります。

そこで当社では、各事業部を横断してコア技術をそれぞれの事業の中で実践するとともに、若手社員に技術を伝承していく人材育成の取り組みとして、『専門分野チーム制』という組織活動を行っています。

専門分野チームは10チームあり、各チームで業務を通じたOJTや、専門分野別の技術発表会などを行い、日々技術の研鑽に努めています。

DX人材育成・確保の取り組み

応用地質グループでは、「DXを核としたイノベーション戦略」を実行するうえで、社内人材の育成及び外部からの人材確保が重要課題であると認識し、DX人材への投資を積極的に行っています。

具体的には、以下の施策によりデジタル人材の育成及び確保を推進しています。

人材育成においては、全社員を対象としたeラーニングによりITリテラシーの底上げを図るとともに、集合研修によりDX推進の上流工程で必要とされるプロジェクトマネジメントスキル及び当社事業のDXを推進するうえで重要とされるBIM/CIM等のデジタル技術の獲得を図っています。毎年グループ会社を含む社員50人を対象として集合研修を実施し、DX人材の育成及び適正配置を推進しています。

また、社外人材の確保においては、DX人材スキルマップを元に、毎年数名程度デジタル技術及びPM技術を専門とする人材の確保に努めています。

これらの施策を推進することにより、2026年末までにDX推進を担う人材を2023年度比で50%程度増加させることを目標としています。