資源・エネルギー
持続可能なエネルギーアクセスを支える
日本政府は「2050年カーボンニュートラル (脱炭素社会 )」の実現を目指すことを宣言し、経済と環境の好循環につなげる産業政策「グリーン成長戦略」を策定しました。洋上風力発電をはじめとする再生可能エネルギーの最大限の導入など、エネルギーの脱炭素化と産業構造の転換による新たな経済成長を導く取り組みです。一方、自然災害が年々脅威を増す中で、エネルギーの安定的な確保と供給に向けた強靭化への対応も重要な課題です。当社グループでは、グループの強みである新たな調査機器などの開発力や地盤3次元化技術の展開を通じて新エネルギーの更なる普及拡大を支援するとともに、既存あるいは新規ライフラインの強靭化に向けたソリューションを提供することで、持続可能なエネルギーへのアクセスを支える重要な役割を果たしていきます。
主なサービス
- 発電所などの立地に係る高度な地質コンサルティング
- メタンハイドレート開発研究
- 再生可能エネルギー事業化支援
- 資源探査用システムの開発
など
主な顧客
- 発電事業者
- 石油、ガス事業者
- 資源開発会社
- 建設会社
- 官公庁・国の研究機関
など
当セグメントの強み
洋上風力発電に関わる海底地盤調査は国内トップシェア
- グループ内に調査用機器の開発・製造部門を保有し、広域な海域を効率的に調査する新技術をいち早く市場に投入できる
- 日本気象協会など有力企業との連携により、市場の優位性を確保
- 海運大手の日本郵船、地盤調査の世界的企業Fugroと提携。国内における総合的な海底地盤調査サービス体制を構築
- 国内グループ会社のオーシャンエンジニアリング社は海洋測量・探査の専門企業。洋上風力発電市場におけるケーブル調査などで強みを持つ

グループ内に資源探査機器の世界トップシェアメーカーを保有
- 物理探査機器メーカーのGeometrics社 (米国) や検層機器メーカー / 検層サービス企業のRobertson Geologging社 (英国) 等をグループ内に保有
- 海外グループ企業で開発した最新の探査機器等は国内の調査サービス等へも展開

発電所等の厳格な防災基準に対応可能な高度な地質・地盤評価技術
- 深部の地質構造探査機器や特殊な土質・岩石試験機、最新の地盤3次元化技術など、発電所などの厳格な防災基準にも対応可能な高度な地質・地盤評価技術を保有

サービスのご紹介 (分野別)
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