サステナビリティ・アワード2023

2023年は当社グループのサステナブル経営における「事業活動におけるマテリアリティ」と「経営基盤となる組織活動におけるマテリアリティ」の2つをテーマとして発表、表彰を行いました。

開催概要

名称 サステナビリティ・アワード2023
対象 応用地質単体、国内グループ会社の全職員
募集テーマ テーマ1:「事業活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み
テーマ2:「経営基盤となる組織活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み
応募数 11編
発表数 5編 (事業活動から3編、組織活動から2編を選定)
審査員 サステナビリティ推進委員会、Web参加者

表彰結果

テーマ1:「事業活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み

地産地消エネルギーの活用事業への参画
防災・インフラ事業部、東北ボーリング株式会社

CO2貯留のイメージ図
サステナビリティ推進委員会コメント

地産地消エネルギーの活用事業への参画で示されたゼロカーボンシティプロジェクトの取り組みは、脱炭素社会の実現と地域おこしを融合させたものです。脱炭素への取り組みとしてサステナブル経営における企業価値の向上に寄与し、SDGsの観点からみても非常に画期的な取り組みとして、選定いたしました。

テーマ2:「経営基盤となる組織活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み

民間企業向け新サービスの開発とサステナビリティの向上
地球環境事業部

生態系調査の様子
哺乳類調査の様子 (無人撮影法)
サステナビリティ推進委員会コメント

応用地質グループのオフィス敷地内の生物多様性保全の取り組みは、自然との共生に寄与し当社のネイチャーポジティブの推進につながるものです。マテリアリティの「豊かな自然共生社会の実現」への取り組みとして高く評価し、選定いたしました。

講演概要

基調講演

持続可能な社会の実現に向けた「炭素中立 (カーボン・ニュートラル)」、「循環経済 (サーキュラー・エコノミー)」、「自然再興 (ネイチャー・ポジティブ)」の同時達成
技術本部 技師長 東 幸毅

次の項目の概要について説明しました。

  • 国際・国内規約、各制度
  • 炭素中立・循環経済・自然再興における国内の動向
  • 炭素中立・循環経済・自然再興の統合的アプローチの重要性

発表講演 テーマ1:「事業活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み

地産地消エネルギーの活用事業への参画
防災・インフラ事業部、東北ボーリング株式会社

北海道の三笠市では、石炭を燃焼し生産ガスを得るエネルギーの地産地消と、CO2フリー水素を活用した脱炭素まちづくりを行っています。

当社は石炭を生産ガス化する際に発生するCO2を地下に固化するCCS技術によって、この取り組みに貢献しています。

ウェアラブルカメラを活用したGHG削減および技術継承機会の創出
防災・インフラ事業部

ウェアラブルカメラやオンラインシステムを活用し、顧客や業務関係者と遠隔で現場の状況を確認できるシステムを導入しました。これにより、移動にともない発生するGHG排出量を削減する とともに、多様な働き方が可能となるほか、オンラインによる若手技術者へ技術伝承を行っています。

ウェアラブルカメラを用いた遠隔通信状況

国内初の不動産レジリエンス認証制度「ResReal」の開発
株式会社イー・アール・エス

わが国初の認証制度「ResReal」(名称:レジリアル) の創設に参加しています。レジリアルは、様々な自然災害に対する個別不動産 (建築構造物) の抵抗力や、被災後の速やかな回復力を示す「レジリエンス」を定量化し可視化することができます。

レジリアルの活用で、個別不動産のレジリエンスの 向上を促し、人々の安全・安心な生活を守り、持続可能な未来を目指します。

発表講演 テーマ2:「経営基盤となる組織活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み

民間企業向け新サービスの開発とサステナビリティの向上
地球環境事業部

当社オフィス敷地内の生物多様性保全のため、環境調査や定期的なモニタリングなどの保全活動を継続的に行っています。

その結果、2024年3月に環境省より「自然共生サイト」に認定されました。

自社敷地の保全活動から得た知見をもとに民間企業に求められている自然資本の情報開示を支援すべく、OECMの国際登録支援に貢献します。

  • OECM (Other Effective area-based Conservation Measures):保護地域以外で生物多様性保全に資する地域のこと
陸上昆虫類等調査の様子 (ビーティング法)

総務部門における事業場のGHG排出量削減の取り組み
事務本部

当社の総務部門では12年にわたり全国の電気やコピー用紙などの使用量の集計やその削減に努めてきました。

2021年以降は非化石証書を利用した再生可能エネルギー電力プランへの変更や太陽光発電の導入などによって、GHGの削減に努めています。

当社自社ビル屋上に設置した太陽光パネル