防災・減災のススメ
Englishカーボンニュートラル宣言
応用地質グループカーボンニュートラル宣言
応用地質グループは、2050年カーボンニュートラルを宣言します。
当社は、「人と自然の調和を図るとともに、安全と安心を技術で支え、社業の発展を通じて社会に貢献する」との経営理念のもと、事業活動においてお客様に気候変動対策のためのソリューションを提供しています。さらに、自社の組織活動においても気候変動への対応に積極的に取り組むことは、社会から信頼され、持続可能な成長をめざす企業グループとしての責務と認識しています。
グループの組織活動のみならず、グループ事業に関わるすべてのサプライヤーが排出する温室効果ガス (Scope3) も含め、2050年までにその排出量を実質ゼロにします。
カーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの利用拡大や省エネ対策の推進、DX (デジタルトランスフォーメーション) の深化による更なる経営の効率化等に取り組み、進捗を随時開示してまいります。
カーボンニュートラルに向けた目標
| 年度 | 事業活動・組織活動に伴い排出される温室効果ガス |
|---|---|
| 2050年 | Scope1、2、3について、実質ゼロ (カーボンニュートラル達成) |
| 2030年 | Scope1、2について、実質ゼロ |
カーボンニュートラルに向けた取り組み
| 取り組み内容 | 単体の取り組み状況 | 国内グループ会社の取り組み状況 |
|---|---|---|
| 電気 (再生エネルギー) の利用拡大 | 2022年から一部の電気を置き替え、利用を拡大 | 2024年ごろから導入開始 |
| リース車、レンタカーをEV車などへの置き替え | 2020年代後半から順次入れ替え予定 | |
| 省エネ家電への置き替え | 入れ替え完了 | 入れ替え途中、逐次更新 |
| カーボンクレジットの購入 | 国の動きなどの状況に応じて購入開始 | |
| 省エネ・省CO2型調査手法の変換 | ボーリング機械の電化、合成燃料の利用などの調査手法の検討・開発中、2030年代前半に導入開始、DXによるIoTセンササービスへの調査⼿法の変換 (既に着⼿し、利⽤を拡⼤) | |
| 省CO2の材料、機器への置き替え | 材料、機器の検討中、2020年代後半に購入・対応開始 | |
| 出張、宿泊の削減によるCO2排出量の削減 | Web会議システム・遠隔臨場などの促進、IoTセンササービスによる効率化 (既に着手し、利用を拡大) | Web会議システム・遠隔臨場などの促進、IoTセンササービスによる効率化 (一部会社で既に着手し、利用を拡大) |
| 再生エネルギー事業、カーボンオフセット事業などビジネスへの投資・参画 | 現在取り組んでいる事業を発展させ、再生エネルギー事業、カーボンオフセット事業などビジネスへの投資・参画を検討 | |
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