当社が提供するサービスの「CO2排出削減貢献」の可能性および2024年削減実績を算定いたしました
当社グループは、「OYO中期経営計画2026※1」の3つの基本方針の1つである「3.サステナブル経営の強化 気候変動リスク対応」に基づき、自社が持つサービスやソリューションを活用して、社会全体のCO2排出量削減に貢献することを目指しています。
この取り組みの一つとして、当社のサービスを利用することで、社会全体のCO2排出削減にどれだけ貢献できるかを示す「CO2排出削減貢献※2」の可能性を算出しました。
この度、4月16日のプレスリリースで公表した2つのサービスに加え、新たに2つのサービスについても「CO2排出削減貢献」の可能性を開示します。
算定結果
モデルケースの1つの現場における削減量
評価対象製品等 (対象となるサービス) | CO2排出削減の可能性 (単位: kg-CO2) |
---|---|
海底微動アレイ探査 | 約80,000 |
3次元音波探査 | 約18,000 |
※当社が実施した調査事例を参考にモデル化して、従来サービス (ベースライン) と比較して、CO2排出削減の可能性を算定しています。
あわせて、開示した4つのサービスについて、2024年の削減実績を算定しました。
2024年削減実績
評価対象製品等 (対象となるサービス) | CO2排出削減量 (単位: kg-CO2) | 備考 | |
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ハザードマッピングセンサーソリューション | 他社利用 | 約5,100 | 削減貢献量※1に該当 |
自社利用 | 約3,600 | 自社排出量に計上済み | |
3次元常時微動トモグラフィ | 約3,600 | ||
海底微動アレイ探査 | 約2,851,000 | ||
3次元音波探査 | 約18,000 |
他社がこのサービスを直接使用する場合、他社のCO2排出量の削減に寄与し、当社の削減貢献になります。一方、当社が顧客の依頼を受けてこれらのサービスを使用し、調査などを行う場合は、当社のCO2排出量を削減し、顧客のCO2排出量 (Scope3) の削減に寄与します。なお、算定は国内の機関が策定したガイドライン・指針※3に基づいて行いました。
4つのサービスの内容、算定方法などについては、当社Webサイトをご参照ください。
今後も当社が提供するサービス&ソリューションについて、CO2排出削減の可能性を算定し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。
- ご参考
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- ※1:OYO中期経営計画2026
- ※2:一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」では、「削減貢献量を『環境負荷の削減効果を発揮する製品等の、原材料調達から廃棄・リサイクルまでの、ライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をベースラインと比較して得られる排出削減分のうち、当該製品の貢献分を定量化したもの』と定義する。」とあります。
- ※3:参照したガイドライン・指針
一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」
経済産業省「温室効果ガス削減貢献量定量化ガイドライン」
GXリーグ「気候関連の機会における開示・評価の基本指針」