ESGデータ

E：環境関連

環境マネジメントシステム

対象：単体
ISO認定取得 対象組織
ISO14001 全事業所

温室効果ガス (GHG) 排出量

単体

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
Scope1 t-CO2 513 486 451 415 704
Scope2 t-CO2 1,458 1,368 1,293 942 864
Scope1+2小計 t-CO2 1,971 1,854 1,744 1,357 1,569
Scope3 t-CO2 6,878 6,508 12,482 17,866 16,031
Scope1+2+3計 t-CO2 8,849 8,362 14,226 19,223 17,599
  • 温室効果ガス (GHG) 排出量はScopeごとに小数点以下を四捨五入しているため、合計すると数値が少し食い違う場合があります。以下の表でも同様です。

国内グループ会社

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
Scope1 t-CO2 -- -- 959 1,086 1,331
Scope2 t-CO2 -- -- 1,126 1,134 1,301
Scope1+2小計 t-CO2 -- -- 2,085 2,220 2,632
Scope3 t-CO2 -- -- 11,986 14,836 17,578
Scope1+2+3計 t-CO2 -- -- 14,071 17,056 20,209

国際グループ会社

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
Scope1 t-CO2 -- -- -- 408 385
Scope2 t-CO2 -- -- -- 366 361
Scope1+2小計 t-CO2 -- -- -- 774 746
Scope3 t-CO2 -- -- -- 8,262 9,481
Scope1+2+3計 t-CO2 -- -- -- 9,036 10,227

応用地質グループ全体

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
Scope1 t-CO2 -- -- -- 1,909 2,420
Scope2 t-CO2 -- -- -- 2,442 2,526
Scope1+2小計 t-CO2 -- -- -- 4,351 4,946
Scope3 t-CO2 -- -- -- 40,964 43,089
Scope1+2+3計 t-CO2 -- -- -- 45,315 48,035

電力消費量

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
年間消費量 千kwh 3,296.8 3,110.6 3,059.7 2,992.0 2,920.6

コピー用紙消費量

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
年間消費量 千枚 8,965 7,880 7,015 6,612 7,232

水道水使用量

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
年間使用量 m3 13,392.5 12,472.8 11,595.0 9,897.4 8,681.0
  • 水道水以外の水の利用はありません。水の排出量は水道水使用量と同程度です。水道法の排除基準に則り、下水に排出しています。
  • 水ストレス地域における取水の実績はなく、水関連リスクに関するシャドウコストは発生していません。
  • 当社が水関連で摘発された事案、並びに罰金、罰則、和解金を支払った事案はありません。

原材料使用量

対象：単体
年間使用量 単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
ステンレス鋼 t -- 1.55 1.75 1.28 1.15
アルミニウム合金 t -- -- -- -- 5.13
合成ゴム t -- -- -- -- 1.07
ABS樹脂 t -- -- -- -- 0.70
  • ステンレス鋼以外は、2024年から集計しています。

リサイクルされた廃棄物の量

過去5年以上にわたり、リサイクルした廃棄物はありません。今後、回収した製品のリサイクルを検討する予定です。

廃棄物等排出量および処理費用

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
廃棄物等排出量 t 804 1,086 1,387 1,148 765
廃棄物等処理費用 円 14,961,795 22,956,664 16,340,306 21,121,689 49,475,226
  • 廃棄物等排出量は、その年に行政に報告した産業廃棄物量 (前年の産業廃棄物量) を集計しています。

有害廃棄物等排出量および処理費用

過去5年以上にわたり、窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、揮発性有機化合物(VOCs)、有害廃棄物などを発生していません。

また、2024年度に当社が環境関連で摘発された事案、並びに罰金、罰則、和解金を支払った事案はありません。

S：社会関連

雇用の状況 (12月末)

従業員総数

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
グループ全体 人 2,243 2,333 2,438 2,505 2,701
単体 全体 人 1,141 1,191 1,209 1,238 1,265
男性 人 930 960 966 971 983
女性 人 211 231 243 267 282
女性比率 % 18.5 19.4 20.1 21.6 22.3
非正規雇用社員 人 253 272 282 277 226
非正規雇用社員率 % 18.1 18.6 18.9 18.3 15.2

平均勤続年数

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
男性 年 16.0 16.4 17.1 18.3 18.2
女性 年 11.7 11.2 11.1 11.7 11.8

採用10年前後の継続雇用割合

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
男性 % 71.4 88.9 78.0 85.5 79.7
女性 % 14.3 50.0 100 73.3 60.7
  • 「採用10年前後」とは、10事業年度の前後1事業年度 (10事業年度前の前後である9事業年度前と11事業年度前) を含む3年度間を意味します。
    例：2024年度であれば、2013年度、2014年度、2015年度の集計値。

管理職等の状況 (12月末)

単体

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
管理職 男性 人 315 324 327 264 278
女性 人 8 13 17 23 32
女性比率 % 2.5 3.9 4.9 8.0 10.3
係長級 男性 人 157 155 159 156 149
女性 人 8 9 11 13 12
女性比率 % 4.8 5.5 6.5 7.7 7.5

国内グループ会社

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
管理職 男性 人 -- -- -- -- 191
女性 人 -- -- -- -- 13
女性比率 % -- -- -- -- 6.4

国際グループ会社

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
管理職 男性 人 -- -- -- -- 60
女性 人 -- -- -- -- 22
女性比率 % -- -- -- -- 26.8

応用地質グループ全体

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
管理職 男性 人 -- -- -- -- 529
女性 人 -- -- -- -- 67
女性比率 % -- -- -- -- 11.2

採用の状況

新卒採用

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
内定者数 男性 人 47 55 39 59 59
女性 人 23 33 20 29 26
女性比率 % 33 38 34 33 31
採用数 男性 人 22 37 26 31 34
女性 人 9 18 12 17 12
女性比率 % 29 33 32 35 26
応募者数 男性 人 153 181 167 172 148
女性 人 69 72 76 83 62
競争倍率 男性 倍 3.3 3.3 4.3 2.9 2.5
女性 倍 3.0 2.2 3.8 2.9 2.4
男女比 -- 0.92 0.66 0.89 1.00 0.95

中途採用

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
男性 人 18 24 ※ 4 4 12
女性 人 1 5 ※ 3 12 11
女性比率 % 5.3 17.2 42.9 75.0 47.8
  • 2021年度はOYOインターナショナルが合流

障がい者雇用数

単体

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
重度以外 人 9 10 10 7 8
重度 人 7 8 7 10 10
実雇用率 % 2.29 2.44 2.32 2.33 2.61

エヌエス環境株式会社（国内グループ会社）

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
重度以外 人 5 5 6 5 4
重度 人 2 2 3 3 4
実雇用率 % 2.14 2.09 2.76 2.49 2.70

※ 他の国内グループ会社については集計中です。

離職率

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
男性 % 2.3 2.1 1.3 1.7 2.7
女性 % 1.4 0.9 3.2 1.5 3.1

※ 国内グループ会社については集計中です。

男女の賃金の差異

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
正社員 全体 % -- 67.3 68.8 69.6 70.2
理事 % -- 99.7 99.4 96.0 99.2
管理職 % -- 94.2 90.7 84.9 87.6
係長級 % -- 96.8 99.7 96.3 93.6
一般職 % -- 82.8 84.0 84.1 83.0
非正規雇用社員 全体 % -- 68.4 58.6 42.7 37.0
定年後再雇用社員 % -- 66.9 64.6 64.4 52.5
契約社員 % -- 75.7 67.0 62.7 73.2
パート職員 % -- 84.3 78.2 94.6 73.1
全ての社員 % -- 69.5 69.6 66.1 66.9

制度利用

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
年次有給休暇※ 取得率 % 59.6 65.2 70.2 69.3 58.5
平均取得日数 日 10.4 12.0 12.4 12.9 10.5
育児休職取得率 男性 % 37.0 44.0 78.0 65.2 78.6
女性 % 86.0 89.0 100.0 100.0 100.0
育児短時間勤務制度利用者 人 15 18 18 21 23
介護休業利用者 人 0 0 0 0 4
  • 2019年は時間有給休暇取得制度導入前、2020年以降は時間有給休暇取得者を含む。
  • 2020年～2023年は4月～翌年3月末の最終決定値 (健康管理センター提供)、2024年は2024年4月～2025年1月の速報値。

事故発生数

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
交通事故 件 14 15 9 8 9
労災事故 件 3 5 10 5 12
  • 正社員および契約社員が死亡にいたる事故および災害は発生していません。

2024年に実施した主な社員教育

キャリアアップ教育【計17時間】

対象：単体
研修名 目的／実施内容 対象者 参加者数 研修時間
新任管理職教育
目的
新任管理職員の能力向上
実施内容
マネジメントの基礎・健康経営の推進・労働時間管理に関する講義、グループ討論を1回実施
 管理職昇格者 28名 3時間
マネジメント基礎教育
目的
管理職候補者の能力向上
実施内容
マネジメントの基礎に関する講義・グループ討論を3回、入学レポート・修了レポートおよび個別面談を実施
 管理職候補者 41名 8時間
イニシエイト教育
目的
行動原則や業務遂行に必要な基礎的スキルの習得
実施内容
業務遂行能力および行動原則に関する講義、グループワークを3回実施
 入社1～2年目の社員 52名 6時間
  • 参加人数は、グループ会社からの参加者を含む。

テーマ別教育【計9時間35分】

対象：単体
研修名 目的／実施内容 対象者／参加者数 研修時間
コンプライアンス教育
目的
社員のコンプライアンス意識向上と不正行為防止
実施内容
コンプライアンス学習テスト、情報セキュリティ対策、個人情報の保護、技術者倫理、独占禁止法、海外腐敗行為防止についてeラーニングで個人学習
 全社員
(eラーニング)		 1時間30分
コンプライアンス講話
目的
社員のコンプライアンス意識向上と不正行為防止
実施内容
昨年度の内部監査結果および今年度の計画、コンプライアンスに関する講義
 全社員 30分
サステナビリティ教育
目的
社員のサステナビリティに対する理解促進
実施内容
ESG、気候変動対策、人権、ESG投資、ダイバーシティ&インクルージョン、アンコンシャスバイアスについてeラーニングで個人学習
 全社員
(eラーニング)		 3時間
サステナビリティ・アワード
目的
社員のサステナビリティに対する活動促進
実施内容
サステナブル経営に関連する招待講演および発表講演
 全社員 2時間20分
安全・健康教育
目的
社員の安全・健康の促進
実施内容
産休と育休、育児・介護と仕事の両立、インフルエンザと予防接種、良質な睡眠、体を動かす習慣、についてeラーニングで個人学習
 全社員
(eラーニング)		 45分
健康セミナー
目的
社員の健康促進
実施内容
禁煙と受動喫煙防止、女性の健康に関するセミナーを実施
 全社員 1時間30分
  • 参加人数は、グループ会社からの参加者を含む。

専門別教育

対象：単体
研修名 目的／実施内容 対象者 参加者数 研修時間
スキルマップに基づいた研修
目的
専門的スキルの向上
実施内容
事業所ごとに実施
 事業所ごとに実施
専門分野チームによる教育
(OJTを含む)
目的
組織横断での専門的スキル向上と交流
実施内容
専門分野ごとに実施
 専門分野ごとに実施
技術発表会
目的
社員の技術力向上
実施内容
口頭発表、パネルディスカッション
 全社員 5時間
事務研修会
目的
事務系社員のスキル向上と交流
実施内容
講義、グループ討論、招待講演
 事務系社員 133名 5時間30分
  • 参加人数は、グループ会社からの参加者を含む。

自己啓発

対象：単体
研修名 目的／実施内容 対象者／参加者数 研修時間
金融リテラシー学習会
目的
資産形成に対する理解促進
実施内容
NISA、DC、iDeCo、投信信託、厚生年金、応用地質の福利厚生制度に関する講義を1回実施
 全社員 1時間
資格取得支援
目的
業務に必要な資格、スキルアップに有益な資格の取得支援
 全社員 --
  • 参加人数は、グループ会社からの参加者を含む。

品質マネジメント

対象：単体
ISO認定取得 対象組織
ISO9001 全事業所

G：ガバナンス関連

取締役会

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
取締役 総数 人 9 9 9 7 6
女性 人 0 0 1 1 1
社外 人 3 3 3 3 3
女性比率 % 0 0 11 14 17
取締役会 開催数 回 13 13 13 13 13
出席率 % 100 100 100 100 100

監査役会

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
監査役 総数 人 3 3 3 3 3
社外 人 2 2 2 2 2
監査役会 開催数 回 15 15 14 14 14
出席率 % 100 100 100 100 100

指名・報酬委員会

対象：単体
単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
委員 総数 人 4 4 4 5 4
社外 人 3 3 3 3 3
委員会 開催数 回 2 2 1 3 2
出席率 % 100 100 100 100 100

政治献金等

対象：単体
単位 2022年 2023年 2024年
政治献金等の総額 円 420,000 414,000 427,000
政治献金等の件数 件 6 7 7

腐敗防止

2024年度に、当社が腐敗行為で摘発された事案、並びに罰金、罰則、和解金を支払った事案はありません。

情報セキュリティ

対象：単体
ISO認定取得 対象組織
ISO / IEC 27001 全事業所