OYO 応用地質株式会社

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BUSINESS FIELD事業部紹介

応用地質の事業は幅広く、
各事業で行われている仕事内容は多岐にわたります。
同時に一人ひとりの能力や知識、
そして個性を活かせるフィールドがあります。
学生時代の専攻と当社の事業フィールドの関係を
マトリクス表にしました。参考までにご覧ください。

● 大いに適している ○ 適している

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職種 技術・コンサルタント系 事務・管理・営業系※4
セグメント 防災・インフラ 環境・エネルギー 事務・管理 営業
ターゲット市場 防災

インフラ
分野
計測

情報システム
分野
自然環境

資源循環
分野
GX※3

ブルーエコノミー
分野
組織 防災・インフラ
事業部※1
(旧メンテナンス事業部+旧社会インフラ事業部+旧流域・砂防事業部)
計測システム
事業部
地球環境
事業部
エネルギー
事業部
防災・減災
事業部
情報システム
事業部
技術本部 (研究開発センター・コアラボ試験センター・ジオデザインセンター※2)  
職種 技術 事務 営業
本部・事業部 防災・インフラ事業部※1 計測システム事業部 地球環境事業部 エネルギー事業部 本部・各事業部 各事業部
防災・減災事業部 情報システム事業部
技術本部 (研究開発センター・コアラボ試験センター・ジオデザインセンター※2)  
地質・地球科学
地理
地球物理
土木 (地盤系)
その他土木
建築・設計 (BIM/CIM)
生態
森林
化学
資源 (資源探査等)
衛生工学・廃棄物
地震工学
海洋工学
情報工学
経営工学
機械・電気
(計測システム事業部)
コンピューターサイエンス ● (情報システム事業部、技術本部)
その他理系
経済学
商学・経営学
法学
その他文系
  1. 2024年1月1日付で、メンテナンス事業部、社会インフラ事業部、流域・砂防事業部は「防災・インフラ事業部」に統合されました。従来扱っていた技術サービスは、防災・インフラ事業部内の各部署が分担して対応します。(旧事業部で扱っていた技術サービスが無くなるわけではないです)
  2. ジオデザインセンターは、2024年3月をもって廃止となりました。
  3. グリーントランスフォーメーション
  4. 事務・管理・営業系は、事業部、本部および全国の事務所の事務・管理・営業として活躍します。

各事業部について

2024年1月1日付で、メンテナンス事業部、社会インフラ事業部、流域・砂防事業部は「防災・インフラ事業部」に統合されました。
従来扱っていた技術サービスは、防災・インフラ事業部内の各部署が分担して対応しています。

メンテナンス事業部(2023年時点の名称)

先端技術で、
インフラ
の未来を担う

こんなことをやっています

メンテンナス事業部は、現在日本で問題となっている老朽化しつつあるインフラの点検、評価、補修方法を提案する事業部です。また、全国の老朽化インフラを単純に補修すると「今後40年間で約550兆円かかる」との試算もあり、点検〜補修に至るインフラ維持管理の仕組みを効率化する使命も担っています。このため、DX(デジタルトランスフォーメーション)を活用したインフラ構造物点検、健全度評価、三次元物理探査技術など先端技術を取り入れています。

具体的な事業例

● 点検・補修設計・維持管理サービス
(トンネル・道路構造物、道路斜面、道路舗装、橋梁、河川構造物、港湾施設など)
● 地下埋設物三次元探査
● 衛星画像による高精度・広域地盤変動解析
● インフラ維持管理システムの構築

社会インフラ事業部(2023年時点の名称)

次の100年へ、
強靱な国土を
届ける

こんなことをやっています

社会インフラ事業部は、豪雨による土砂災害を防ぐダム再生事業や新設構造物に関する調査や解析をおこなう事業部です。日本は地質がとても複雑で脆弱です。そのため、構造物に対する地質のリスクを事前に見出し、解決策を探すことが重要です。社会インフラ事業部は、地質調査、物理探査、地下水調査などを組み合わせ、地盤の三次元モデルを作成・検討することで地質リスクを軽減し、安全な構造物建設をサポートしています。

具体的な事業例

● 道路、港湾、鉄道、建物、ダムなどの新設構造物に関する調査や解析
● 地盤三次元モデル構築・BIM/CIM支援、建物基礎解析システムの提供
● ダム再生地質評価、貯水池斜面安定性評価サービス
● 災害に強いインフラ整備のための土木設計
● 空中物理探査や地表踏査を活用した地質リスク評価

流域・砂防事業部(2023年時点の名称)

豪雨や土砂で、
悲しむ人を
減らすために

こんなことをやっています

流域・砂防事業部は、豪雨や台風による河川の氾濫・土石流などの災害に伴う復旧支援業務、地すべり・斜面崩壊などの土砂災害の対策をおこなう事業部です。トヨタ、KDDIとの連携による自治体向け災害対策情報サービス提供を開始しています。また、海外展開も積極的で、現地国の大学・行政機関とも連携しながら大規模森林火災に対する監視システムの開発にも取り組んでいます。

具体的な事業例

● 豪雨災害、土砂災害等の調査・対策などの防災事業
● 砂防、地すべり、火山、治山、ダムなどの防災事業
● 地熱・地中熱などの再生可能エネルギー関連事業
● 自治体向け災害対策情報提供サービス

防災・減災事業部

自然災害による
被害を
軽減する

こんなことをやっています

防災・減災事業部は、自然災害による被害を予測し、それを被害軽減に役立てることを目的とした事業部です。具体的には地震による揺れ、液状化、津波、火災延焼のよる被害や豪雨などによる浸水被害などを予測し、避難計画や防災計画などを作成します。これまで世界各地で防災・減災プロジェクトに関わってきました。防災・減災の実現は、理学、工学、社会学、経済学など、あらゆる分野の知識・経験による総力戦です。

具体的な事業例

● 地震動、液状化、津波、火災、浸水等のハザード予測解析を対象とした各種サービス
● 地震・水害による建物被害、人的被害などリスク予測解析を対象とした各種サービス
● 地域の防災、企業の事業継続、減災対策を対象とした各種サービス
● 高層・免震建物の模擬地震波、プラント強靭化対策を対象とした各種サービス
● 発展途上国における耐震補強の指導、防災教育などを対象とした各種サービス

地球環境事業部

自然と生活の
共存を
デザインする

こんなことをやっています

地球環境事業部は、経済活動と生物多様性の最適なバランスを見つけ、持続可能な社会の発展に貢献する組織です。森や川での動植物の生態調査など生物多様性の保全を中心とした「自然環境分野」、土壌・地下水汚染や災害で発生した廃棄物および資源循環を対象とした「生活環境分野」、さらには災害に強い街づくりに関わる様々なグリーンインフラサービスもおこなっています。生物多様性の保全・回復を目指すだけでなく、賢明な利活用を通じた新たな価値を創造します。

具体的な事業例

● 生物多様性保全支援サービス ● 土壌・地下水汚染対策支援サービス
● 災害廃棄物処理計画・早期処理支援サービス
● グリーンインフラ関連サービス ● 資源循環関連サービス
● 国土の開発等に関わる土木分野での環境リスク評価等の各種サービス

エネルギー事業部

探査から防災、
再生可能性まで、
資源を究める

こんなことをやっています

エネルギー事業部は、資源の効率的な探査から施設の防災対策、再生可能エネルギーの開発支援をおこなっています。特に洋上風力発電においては、市場の急速な拡大に伴い設備投資をしたほか、新たな海底地盤調査技術を開発しました。また、海底の地質調査以外にも、事業性評価から環境アセスメントまで幅広くおこなっています。さらに、放射性廃棄物対策・廃炉事業支援、CCS二酸化炭素貯留プロジェクトなど社会の問題解決に直結した分野も、事業の範囲内です。

具体的な事業例

● エネルギー関連施設の建設・整備に係わる各種サービス
● 再生可能エネルギー事業の開発支援サービス
● 国産資源の開発支援サービス
● CCS二酸化炭素貯留プロジェクト

情報システム事業部

情報を
価値に変える

こんなことをやっています

情報システム事業部は、応用地質の技術をICTを活用してお客様に提供する事業部です。例えば、住所ごとに地盤情報・過去の災害履歴をまとめた「土地レポート」の販売、防災IoTセンサのモニタリング情報を集約し災害対策本部をサポートするシステム「ServiBers」の提供、自治体が管理する森林・河川・道路の維持管理システムの提供などが、その一つです。お客様が欲しい「コト」は何なのかを考え、寄り添い、一緒に作り上げることを大切にしています。

具体的な事業例

● 社会インフラの効率的維持管理システム提供による各種業務支援サービス
● ICTを活用した様々なリューションの提供(防災、日常点検、生産性向上)
● 地盤3次元解析、BIM、CIMによる地盤・地質リスク情報提供サービス
● 住宅の地盤、地質調査結果を解析・レポート化するシステム提供

計測システム事業部

届けるのは、
変化を見つける目

こんなことをやっています

計測システム事業部は、地盤調査・災害監視・環境保全・インフラの維持管理に必要な計測機器・システムをDX(デジタルトランスフォーメーション)と融合させることで、お客様の課題解決に繋がるソリューションとして提供しています。日本全国にある地震観測システムや火山監視システムの設置・維持管理、埋立処分場の漏水検知システムなどにおいては高いシェアを保有しています。また、新たな製品開発にも余念がなく、海外企業とのアライアンスにも積極的に取り組んでいます。

具体的な事業例

● 計測機器の企画・設計・製造・販売・メンテナンス
● 計測システムの企画・提案・開発・構築・販売・保守
● グループ会社、関連企業、事業部連携による市場開拓
● 事業部を跨いだ連携による計測サービスの提供(モニタリングサービス)

技術本部

技術を統括し、
研究と開発
をけん引する

こんなことをやっています

技術本部は、OYOグループの技術の中心として、最先端の地盤三次元可視化技術やBIM/CIM等の新技術および新製品の開発をおこなっています。また、地質・地盤リスク評価ならびに評価結果に基づくインフラ構造物の設計等の高度な技術サービスを全社に提供するだけでなく、全社の技術指導も担っています。さらに、全社の技術資産である特許や商標といった200件近くの知財や1957年の創業以来積み重ねてきた地盤情報をデータベースとして管理し、ビックデータとしての利活用を推進しています。

具体的な事業例

● 地質・地盤リスクの評価に基づくインフラ構造物の最適設計
● 岩石や土壌の力学試験、大気や水の化学分析および新しい試験技術の開発
● 中長期的な基盤技術開発や事業部と連携した新製品の開発
● 各技術分野のトップである技師長による、全社の技術指導
● 全社の技術資産の管理と利活用や技術者教育の推進