応用地質は、国、自治体、企業の事業活動の中で、自然災害、環境問題、資源・エネルギー開発、建設などの領域で発生する課題を解決するために、地球科学に関わる世界水準の技術サービスと機器を提供します。
2013年は特に次の3つのことに重点を置き、活動しています。
①想定されている巨大地震に対する減災対応の提案
②年々被害が拡大する豪雨災害・土砂災害の防災・減災に向けた提案
③老朽化した社会資本、特にインフラの保全に備える提案
応用地質は、これらを積極的に提案し、安全で安心な持続可能な社会の構築のために貢献しています。

経済的で効率的な調査で、適正な液状化対策
応用地質が開発した液状化ポテンシャルサウンディング試験機PDC(ピエゾドライブコーン)を用いると、従来の液状化調査と比較して、費用が約1/7、工期は約1/5となります。地盤調査費用の削減だけでなく、複数箇所で実施することで液状化等の対策必要範囲の絞込み、事業費全体の削減を図ることも可能となります。この調査方法普及のため、応用地質が事務局となり、PDCコンソーシアムを立ち上げました。
PDCコンソーシアム内には、学識者委員会を設立し、PDCによる地盤調査法を新たな液状化調査法として普及・高度化させるための技術的な検討を行っています。委員には、大学の先生方々をはじめ、独立行政法人の土木研究所、港湾空港技術研究所などの研究機関からも参画して頂いています。
会員企業(26社)一覧
PDCパンフレット