防災・減災のススメ
English早わかり応用地質
QUICK GUIDE
人と地球の未来にベストアンサーを。
地球科学に基づく技術で社会課題の解決を導く応用地質。そんな私たちの姿を早わかりでわかるトピックを紹介します。
ABOUT応用地質とは
人と自然が調和した、豊かで
安全・安心な社会の実現をめざす、
地球科学のエキスパート企業
創立以来、地質学をはじめとする地球科学の知見と技術で、インフラ整備や防災、環境、資源エネルギー問題といった領域で、人の活動と自然環境との調和を実現するための最適解を導く仕事をしてきました。社会課題の解決に直結する私たちの事業は、持続可能な開発目標SDGsの目標達成にも大きく貢献するものです。
経営理念・経営ビジョン
数字で見る応用地質
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売上高 (連結)
590 億円
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従業員数
2438 名
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拠点数 (国内 / 海外)
21 社
国内企業 12 社海外企業 9 社
2022年12月時点
BUSINESS FIELD事業フィールド
社会課題に関わる4つの分野で事業を展開しています。
なかなか知られていませんが、実は皆さんの身近なところで私たちの仕事が活かされています。
- 大規模地震動算定・
地震被害想定調査 - 地盤3次元化技術 /
OYO GEO TOOLS - 交通ビッグデータを用い
た舗装維持管理サービス - 路面下空洞探査
サービス - 文化財保全支援
サービス - 自然由来重金属対策
サービス - 土壌・地下水汚染調
査・対策支援サービス -
ハザードマッピングセ
ンサソリューション
(冠水センサ) - 火山監視システム
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ハザードマッピングセ
ンサソリューション
(傾斜センサ) - 流域・治水対策サービス
- トンネル点検・維持管
理サービス - 生物多様性調査とOECM
登録支援サービス - 水域と水産業を護る外来
魚の適正管理システム - 冠水センサボラード
- 洋上風力発電事業支援
サービス - 津波高・浸水範囲予測
サービス - 電力施設等の防災対策
支援サービス - 樹木診断
- 地中可視化サービス
インフラ・メンテナンス
- インフラ建設に関わる地質調査や設計、事業に関わる問題解決策の提案
- インフラの点検、健全度診断、長寿命化のためのコンサルティング
- インフラ点検システム等の開発・提供
- 従業員数 959 名
- 売上高 198 億
防災・減災
- 地震・津波などの被害予測、防災計画策定の支援
- 水害・土砂災害などの原因調査、対策の提案
- 防災モニタリングシステムの開発・提供など
- 従業員数 459 名
- 売上高 135 億
環境
- 生物多様性に関わる各種コンサルティング・アセスメント
- 土壌・地下水汚染や廃棄物問題に対する調査・コンサルティング・対策の支援
- 福島環境再生事業の支援サービス ほか
- 従業員数 640 名
- 売上高 99 億
資源・エネルギー
- 洋上風力など再生可能エネルギーの事業化支援サービス
- 発電所などの防災対策のための各種調査・コンサルティング
- 資源開発用機器の開発・提供
- 従業員数 277 名
- 売上高 157 億
STRENGTH応用地質の強み
地質調査、国内シェアNo.1
地質・地盤調査に関わる技術者数、保有データ数、売上額において、国内ではNo.1の規模を誇ります。
DX銘柄2022
先進的なDXの取り組みで、経産省、東京証券取引所などが選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄 (DX銘柄) 2022」に選定されました。
BIM / CIMでの高いプレゼンス
地盤3次元化技術により、世界的に導入が加速しているBIM / CIM※において、地盤分野では国内外の市場をリードしています。
※建築・土木事業における調査・設計、施工、維持管理の各段階で3次元モデルを共有し、連携・ 発展させることで、非効率や事故発生のリスクを低減させ、建設システム全体の高度化と生産性向上をはかるイノベーション
コンサルティングから機器開発まで
グループ内に機器製品やシステムサービス部門を保有し、ソフト・ハード一体となった総合的なソリューションの開発が可能です。
サステナビリティ
事業活動で社会のサステナビリティ向上に貢献するとともに、グループの組織活動としても脱炭素やダイバーシティ、コーポレートガバナンスなど、ESG経営に積極的に取り組んでいます。
サステナビリティ
HISTORY応用地質の歩み
1957年、応用地質は「地質工学の創造」を旗印に、
地質調査会社としてスタートしました。
地質工学の創造とは、理学分野である地質学を土木・工学分野に応用し、
2つの分野の境界領域を開拓することで新しい市場の創造をめざしたものです。
今でもこの創業当時のフロンティア精神は受け継がれ、
デジタル技術との融合や異業種との
オープンイノベーションにより、新たな市場の創造に挑戦しています。
