「頻発する自然災害に備える」「見えないリスクに備える」と題したセミナーを開催します。
各分野の専門家5名を講師としてお迎えし、最新の動向や今後の展望について解説いただきます。
また、応用地質グループの最新の取り組みやサービスについても、7編の社員講演でご紹介します。

• 6.26 THU

  頻発する自然災害に備える

  1. 6/26 [木] 10:30-11:00

     01 社員講演 河川堤防の弱点を見抜く！
     物理探査技術のご紹介

     気候変動による水害リスクが高まる中、洪水に対する河川堤防の弱点を効率的に見つける手法をご紹介いたします。新たに開発した牽引式電気探査機器を活用し、複雑な地盤構造を把握することで、洪水時の河川堤防の安全性を向上させることが可能になります。

     

     佐藤 喜一郎

     応用地質株式会社
     防災・インフラ事業部
     都市土木コンサルティング部
     副部長

  2. 6/26 [木] 11:20-12:00

     02 招待講演 気象キャスターが伝える！
     命を守る防災気象情報と
     その活用

     毎年のように大きな気象災害が発生する中で、新しい防災気象情報が次々と登場しています。 気象予報士の視点から災害リスクや予測方法、対応策について具体的な事例を交えながら、わかりやすく解説いたします。

     

     片山 美紀

     気象予報士／防災士

  3. 6/26 [木] 13:30-14:30

     03-A 招待講演 レジリエンスを高める
     ～地域まちづくりの観点から～

     地方の人口減少や少子高齢化、財政難が進む中、大規模地震や気候変動への備えが急務です。事前の備えから復興までを俯瞰的かつ構造的に解説した上で、平時の地域づくりと災害への備えを融合した「防災【も】まちづくり」や「災害時自立生活圏」を通じた持続可能な地域づくりについて事例を交えながらお話しします。

     

     加藤 孝明

     東京大学
     生産技術研究所
     人間・社会系部門　教授

     03-B 社員講演 見えない被害状況を
     即時に「見える化」する ～リアルタイム地震被害予測
     システムのご紹介～

     大地震が発生した直後、被害状況が「見えない」ことが、適切な初動対応の障害となっています。応用地質では、これまでに実施した多数の地震被害想定業務の経験に基づいた、リアルタイム地震被害予測システムを開発しています。このシステムによるリアルタイム被害推定や防災訓練への活用、また初動対応支援についてご紹介いたします。

     

     時実 良典

     応用地質株式会社
     防災・減災事業部 解析技術部
     上級専門職

  4. 6/26 [木] 14:50-15:20

     04 社員講演 わかりやすく活用しやすい
     BCPをデザインする ～BCP対策支援システムのご紹介～

     事業継続計画 (BCP) には、基本方針やリスク評価、行動計画が文書化されていますが、実際の災害発生時に何をすべきか確認しづらい状況もあるのではないでしょうか。応用地質のBCP対策支援システムを活用し、災害直後のBCP発動時に優先業務を迅速に実行する方法や効率的な計画策定についてご紹介いたします。

     

     佐藤 勇介

     応用地質株式会社
     DX推進本部
     ITソリューション企画部
     部長代理

  5. 6/26 [木] 15:40-16:10

     05 社員講演 新たなアプローチで
     液状化リスクを評価する ～台湾における実践的な取り組み～

     ピエゾドライブコーン (PDC) とハイブリッド表面波探査を組み合わせた新しい液状化評価アプローチをご紹介いたします。日本とは異なる台湾の液状化評価基準に基づき、より深い地盤の液状化強度を評価し、地震時のリスク軽減に向けた取り組みについてお伝えいたします。

     

     比留間 誠之

     応用計測サービス株式会社
     代表取締役 社長

• 6.27 FRI

  見えないリスクに備える

  1. 6/27 [金] 10:30-11:30

     06-A 招待講演 光ファイバーセンサーが
     切り開く未来

     光ファイバーセンサー技術への期待が再燃しています。計測技術の進化は、インフラの老朽化対策や防災意識の高まりとともに、モニタリングのデジタルトランスフォーメーション (DX) を推進します。光ファイバーセンサー技術の歴史や新しいセンシング技術、その活用と課題についてお話しします。

     

     足立 正二

     NPO法人光ファイバセンシング
     振興協会
     副理事長　事務局長

     06-B 社員講演 光ファイバー振動計測 (DAS)
     ～「新たな」地盤の見える化
     技術～

     応用地質は、物理探査技術と光ファイバーを用いた振動計測技術 (DAS技術) を融合し、革新的な探査技術の開発に取り組んでいます。DASの計測プロセスやデータ解析を通じて地盤構造を推定した実例をご紹介いたします。

     

     小川 直人

     応用地質株式会社
     技術本部 研究開発センター
     主担

  2. 6/27 [金] 11:50-12:20

     07 社員講演 見えないリスク
     「PFAS」に備える！

     PFAS (有機フッ素化合物) による人の健康への影響が懸念され、国は科学的知見を踏まえた対応を進めています。実際の事例を交えながら、PFASに関する調査と対策についてご紹介いたします。

     

     浅野 裕一

     応用地質株式会社
     地球環境事業部 地盤環境部
     主任

  3. 6/27 [金] 13:30-14:00

     08 社員講演 洋上風力発電事業の成功を支える
     海底地盤調査 ～見えないリスクを見極める最新技術～

     洋上風力発電事業は、国によるセントラル方式が軌道に乗り、着床式はラウンド3に入りました。応用地質は海底地盤調査の国内シェアNo.1企業として、多くの事業に携わっています。この実績を踏まえ、洋上風力発電事業の海底地盤調査に係る課題を整理し、今後の展望を述べます。また、当社が開発した最新技術をご紹介いたします。

     

     平出 亜

     応用地質株式会社
     技術本部 技師長室
     技師長
     エネルギー事業部駐在

  4. 6/27 [金] 14:20-15:00

     09 招待講演 計測データを“ことば”に変える
     力学モデルの再認識 ～力学モデルの基本的構造とマルチフィジックス
      現象の取り扱い～

     私たちは木の葉が揺れるのを見て、“見えない”風を想起します。原因 (風) と結果 (揺れ) の因果律に基づいて事象を認識します。計測データから構造物の状態を知るための力学モデルも、同様に因果律を反映しています。力学モデルの構造を再認識し、“見えない”世界をより鮮明に表現する方法についてお話しいたします。

     私たちは周囲からの情報を頭の中にある「論理モデル」に当てはめて解釈し、予測し、危険を回避して日々を過ごしています。もし、そんなモデルがなければ「目にしているのに見えていない」なんてことが起きてしまいます。同じように、構造物に起きていることを知ろうと何らかの計測値を得たとしても、解釈する論理モデルがなければその計測値が語っていることを理解することは出来ません…。しかし、ありがたいことに私達には信頼できる「力学モデル」があります。

     私達は木の葉が揺れるのを見ると、同時にそれを揺らす風を想起して、原因 (風) と結果 (揺れ) を対にして認識します。「因果律」に即して事象を認識しているのです。

     力学モデルの構造はこの因果律を反映していて、物体の運動を表す運動学的変数と、その運動の原因である力の変数が対になっています。運動学的変数は示量的で嵩を測ることができ計測対象になります。一方、力の変数は当該運動の駆動力として措定される示強的な量であり直接は測れません。現象の主体である物体は、これら力の変数と運動学的変数を結ぶ構成式中の物性値としてモデル中に現れます。さらに、これらに加えて力の変数に直接関係しない状態変数を導入できることが重要です。これを利用して地山の膨潤性を扱う合理的なマルチフィジックスモデルが構築できます。

     こうした力学モデルの構造を踏まえれば、「測る」という地平にはさらに色鮮やかな景色が見えてくるのではないでしょうか。

     さらに詳しい講演概要はこちら

     

     京谷 孝史

     東北大学
     名誉教授

  5. 6/27 [金] 15:20-16:00

     10 招待講演 外来生物問題
     ～ミクロからマクロまで～

     経済のグローバル化や世界的なツーリズムの進展が、生態系や人の社会に深刻な影響を与えています。外来生物の野生化は生物多様性を脅かし、人の行動が病原菌やウイルスのまん延に関与していることが指摘されています。感染症も含め、生物学的侵入によるリスクを抑制し、安全・安心な人間社会を持続するための方策についてお話しいたします。

     経済のグローバル化が推し進められることで、人とモノの国際的移動が活発となり、それに伴って外来生物も増加し、深刻な生態系影響や社会的リスクをもたらしている。輸入大国である我が国でも意図的および非意図的に導入された外来生物が野生化し、その分布を拡大することで様々な被害を及ぼしている。

     例えば1925年に食用目的で北米から輸入されたオオクチバスMicropterus salmoidesは、野生化に伴って日本固有の淡水生態系を脅かす存在となっており、アニメーション番組の影響で1970年代に北米からペット用に輸入されたアライグマProcyon lotorは、その野生化個体群が、生態系のみならず人間社会にも甚大な直接被害をもたらしている。

     近年では輸入コンテナに紛れて南米原産の強毒性ヒアリSolenopsis invictaが日本全国の国際港湾に上陸・侵入していることが報告され大きな話題となった。

     こうした外来生物による被害は日本に限らず、全世界で進行しており、生物多様性を脅かす要因として生物多様性条約においても、各国にその防除が求められている。

     外来生物の中には目に見えない微生物も存在する。例えば，両生類の新興感染症であるカエルツボカビ菌Batrachochytrium dendrobatidisが、1980年代以降、世界各地に蔓延して、希少な両生類集団の減少をもたらしていることが問題となっているが、この病原菌は、元々、日本を含むアジア地域が起源であることが明らかになっている。

     アジア地域からの両生類のグローバルな移送に加え、森林開発やエコツーリズム (自然環境や歴史文化など、地域固有の魅力を理解することを目的とした観光) の発達などにより，人間が世界の森林へ侵入する機会が増えたことで、森林に生息する両生類の間で、この未知の菌が蔓延したと推定されている。

     同様の問題は、人間の感染症にも当てはまる。世界的パンデミックによって人間社会に甚大な被害をもたらしている新型コロナウイルスも、その起源はアジア奥地の野生動物に寄生するウイルスとされ、人間がその生息地に足を踏み入れ、ウイルスを持ち出したことが感染拡大の発端とされる。感染症は究極の侵略的外来生物とも言える。

     感染症も含め、生物学的侵入によるリスクを抑制し、安心、安全な人間社会を持続させるためにも、我々人類には、現在の経済やライフ・スタイルを見直し、自然共生社会の実現へと社会システムの舵をきっていくことが求められている。

     さらに詳しい講演概要はこちら

     

     五箇 公一

     国立環境研究所
     生物多様性領域
     生態リスク評価・対策研究室
     特命研究員