数字で見る応用地質

地球科学に関わる、
4つの分野
事業を展開しています。

地質や地盤に大きな強みを持つのが特徴で、
そこから街づくりや防災、
環境の保全・修復、
資源・エネルギーの
確保といった
皆さんに身近な社会問題を
解決する仕事をしています。

2018年
連結売上高

インフラ・
メンテナンス

192

億円

(42.4%)

防災・減災

92

億円

(20.4%)

環境

85

億円

(18.8%)

資源・エネルギー

82

億円

(18.3%)

売上高(連結)

452億円

業界第1位

うち地質調査部門売上高

120億円

(日経コンストラクション調べ 単体のみ)

01

Infrastructure
Maintenance

インフラ・メンテナンス

売上高

192

億円

売上高(連結)452億円

従業員数

750

グループ全体2058

  • ・インフラ構造物の建設にかかる地質調査・コンサルティング
  • ・インフラ構造物の設計、CM(コンストラクションマネジメント)業務
  • ・インフラ構造物の老朽化点検、長寿命化のためのコンサルティング、管理システムの開発
  • ・インフラ点検装置の開発・製造
02

Disaster
Prevention

防災・減災

売上高

92

億円

売上高(連結)452億円

従業員数

323

グループ全体2058

  • ・地震観測装置、火山観測装置の開発・設置・更新
  • ・巨大地震に係る地震動・津波高等の計算、被害想定、防災計画の策定支援サービス
  • ・河川災害・土砂災害にかかる防災対策工事の設計、監視システム・避難支援システムの開発
  • ・自然災害リスク算定、BCPソリューションの開発
  • ・延焼予測システム、人命探査装置の開発

03

Environment

環境

売上高

85

億円

売上高(連結)452億円

従業員数

611

グループ全体2058

  • ・環境保全に関わる各種ソリューション、環境アセスメント支援サービス
  • ・土壌・地下水汚染対策に係る調査・対策工事・管理
  • ・災害廃棄物の処理計画・早期処理支援サービス
  • ・福島環境再生事業の支援サービス
  • ・企業の環境経営支援サービス(エネルギー診断、生態系保全、アスベスト対策)

04

Natural
Resources
and Energy

資源・エネルギー

売上高

82

億円

売上高(連結)452億円

従業員数

288

グループ全体2058

  • ・資源探査装置の開発・販売
  • ・三次元海底石油探査サービス
  • ・エネルギー関連施設の耐震設計にかかる各種調査サービス
  • ・再生可能エネルギー施設建設に係る事業性評価・リスク算定・地質調査等サービス
  • ・地熱・地中熱利用に係る導入支援サービス

社会性の高い事業構成

インフラ・メンテナンス、防災・減災、環境、資源・エネルギーの課題に対応し、持続可能な社会の構築に貢献するOYOの事業は、防災分野をはじめ、環境、維持管理、ICT、技術革新など、さまざまなシーンで国際社会が取り組む持続可能な開発目標SDGs(Sustainable Development Goals)と軌を一にしています。 これからも、技術に真摯に、あらゆる課題に果敢に取り組み、SDGsと歩みをともにし、安全・安心な社会をだれもが・どこでも享受できる世界をめざしていきます。

「持続可能な開発目標(SDGs)」は、さまざまなステークホルダーが解決すべき17の目標です。世界の均衡的な発展をめざすため、2030年までの「人間、地球および繁栄のための行動計画」が、2015年9月の国連サミットにおいて150を超える国連加盟国首脳の参加のもとで採択されました。

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History

歴史

創立

62

創業は1957年です。「地質工学の創造」を旗印に、地質調査会社としてスタートしました。地質工学の創造とは、理学分野である地質学を土木・工学分野に応用し、2つの分野の境界領域を開拓することで新しい市場の創造をめざしたものです。

創立

62

ボーリング調査深度の総延長

7,584.6km

保有地盤データ

34万地点

応用地質がこれまで実施してきたボーリング調査深度の合計は、今のところ7,584.6㎞で、ちょうど東京からテヘランくらいまでの距離です。地球の深さに換算すると、半径を超えたあたりになります。

Employee

雇用

グループ社員数

2,058

※2018年12月末現在

企業の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上は、従業員をはじめとしたリソースの提供と貢献の結果であることを十分に認識しています。
市場のグローバル化やニーズの多様化に伴い、国籍や性別に捉われないさまざまな能力を持った人材の確保は、当社グループの今後の成長と事業拡大のカギとなります。このため、従業員満足度とガバナンスのさらなる向上に向け、柔軟な働き方や能力開発を支援する各種の制度づくりを進めています。

グループ社員数

2,058

※2018年12月末現在

技術士

技術士

699

技術士法に基づく国家資格で、高等の専門的応用能力を備えた技術者です。

博士

博士

66

専門知識を備えた、言わずと知れた最高位の学位取得者です。

地質・地形分野
資格者

400

情報処理分野
資格者

43

環境分野
資格者

154

働きやすい職場づくりとワークライフバランス推進の取組みでは、国の認定も獲得しています。「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(女性活躍推進法)に基づく厚生労働省の認定「えるぼし」(2段階目)のほか、次世代育成支援対策推進法に基づく「子育てサポート企業」の認定「プラチナくるみん」を受けています。

Network

ネットワーク

事業展開国数

130カ国以上

グループ社数

36

応用地質グループは、当社のほかに、国内企業15社、海外企業20社の連結・非連結子会社および関連会社で構成されています。海外では北米地域を中心に5か国に子会社があり、グループ全体で130以上の国で事業を展開しています。

事業展開国数

130カ国以上

グループ社数

36

※応用地質グループの海外拠点

Market Outlook

市場展望

Infrastructure Maintenance,
Management and Renovation

海外市場規模

200兆円

高度経済成長期に建設された社会資本の多くが老朽化し、その維持管理や更新の需要が増加することが予想されています。メンテナンスにかかる日本の国内市場は5兆円、海外ではその40倍の200兆円とも言われています。

海外市場規模

200兆円

建設後50年以上経過する社会資本の割合(%)

国土交通省「インフラメンテナンス情報ポータルサイト」より作成

海外市場規模の比率

国土交通省「インフラメンテナンスを取り巻く状況」より作成

Natural Disaster Prevention
and Mitigation

災害による経済的損失(2017)

3,000億ドル

気候変動などに伴い、自然災害は年々増加傾向にあります。世界的な防災・
減災意識の高まりとともに、関連市場も拡大しつつあります。

災害による経済的損失(2017)

3,000億ドル

世界の自然災害による経済損失の推移

出典:Global assessment report on disaster risk reduction 2019 より当社一部加工

Environment

市場規模(2050予測)

2,500億円

日本国内、海外ともに環境市場は拡大傾向にあり、その総額は2050年には2,500億円に達する見込みです。

市場規模(2050予測)

2,500億円

国内の環境市場全般の将来推計

出展:環境省 環境産業市場規模検討会「環境産業の市場規模・雇用規模等に関する報告書」

海外の環境市場全般の将来推計

出展:環境省 環境産業市場規模検討会「環境産業の市場規模・雇用規模等に関する報告書」

Natural Resources and Energy

世界のエネルギー需要は拡大が続くと予測されています。中でも再生可能エネルギーの消費量は高い伸びが期待されています。

※Btu 英国熱量単位。1ワット=約3.4Btu/時

世界の各種エネルギー消費の予測

出展:International Energy Outlook 2017
U.S. Energy Information Administration (EIA)

再生可能エネルギーによる世界の純発電量の予測

出展:International Energy Outlook 2017
U.S. Energy Information Administration (EIA)