応用地質グループの
地中熱ヒートポンプ導入支援サービス

応用地質グループの地中熱ヒートポンプ導入支援サービス


地中熱とは?

地下200m以浅の地盤内部に存在する低温の熱エネルギーです。一般に、地中は地表に比べて温度の変化が少なく、深度10m以深では1年を通してほぼ一定です。このため地中の温度は地表に比べて夏は冷たく冬は暖かく感じます。この温度差を利用して効率的に冷暖房や融雪などに活用するのが地中熱利用です。

 

地中熱ヒートポンプのイメージ

 


地中熱の利用状況

2020年以降の地球温暖化対策の国際的枠組みを定めた協定「パリ協定」を受け、国も再生可能エネルギー熱の活用を積極的に後押ししています。民間企業においても環境経営への取組みの一環として、地中熱ヒートポンプシステムの導入の動きが広がっています。

 

地中熱ヒートポンプシステムの年間および累計設置件数 
出典:環境省(2019年3月)

 

2019年に予定されている地中熱利用に関する補助事業(環境省)

再生可能エネルギー電気・熱自立的普及事業
廃熱・湧水等の未利用資源の効率的活用による低炭素社会システム整備推進事業
地域の防災・減災と低炭素化を同時実現する自立・分散型エネルギー設備等導入推進事業
業務用施設等におけるネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)化・省CO2促進事業
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化による住宅における低炭素促進事業

 


応用地質グループの地中熱導入支援サービス

応用地質グループでは、民間企業等の環境経営への取組みや国の補助事業への申請サポート、地中熱を利用した自治体の省エネまちづくりを支援する各種サービスを提供しています。

 

・ZEB導入をご検討の事業者様向けエネルギー診断および設備導入支援

・地域の地中熱利用ポテンシャル評価、地方創生・省エネまちづくり支援(自治体向け)

・地中熱の利用・導入可能性に対する理解向上・普及促進支援(自治体向け)

・温泉熱利用システム導入支援(自治体、民間企業、個人)

・地中熱利用の適地選定

 


応用地質グループの強み

地中熱利用は、地質構造や地下水の状況に大きく左右され、これらの地盤条件はヒートポンプの運転能力にも影響します。また、地域の地下水ポテンシャルを超えた利用をすることで、周辺環境に影響を与える恐れもあります。一方、地下水が豊富な地域では地中熱交換能力が大きいため、導入コストやランニングコストを低減させることができます。
応用地質グループは、地盤や地下水、環境保全・修復にかかるプロフェッショナルであり、地盤や地下水に関するビッグデータに関しては民間企業で随一の保有量を誇ります。地盤や地下水に関する豊富な知見と経験、技術により、地域に最適な熱利用をお客様にご提案します。

 

地中熱交換量マップ

地中熱交換量マップ

地中熱交換器長さマップ

地中熱交換器長さマップ

 

※上記のポテンシャルマップは、NEDO共同研究業務の「再生可能エネルギー熱利用技術開発事業」の成果で、標準的な戸建住宅(標準住戸)の熱負荷に基づいて作成したものです。

 

地中熱採熱応答試験器

採熱応答試験結果の例

 

応用地質の主な実績例

実績名

発注者

実施年

平成22年度緑の分権改革推進事業(地中熱利用)群馬県地盤・地下水モデル構築業務

地中熱利用促進協会 

2010

地下鉄駅舎における地中熱利用システム導入検討業務   

民間企業

2012

地中熱利用コンサルタント業務委託 

民間企業

2012

新エネルギーベンチャー技術革新事業/都市における地中熱大規模利用可能性の総合評価

新エネルギー・産業技術総合開発機構

2013

再生可能エネルギー熱利用計測技術実証事業/地中熱利用計測技術 

新エネルギー・産業技術総合開発機構

2014

地中熱採熱応答試験業務委託

北広島市

2014

地中熱導入可能性調査事業業務委託

神奈川県

2017

再生可能エネルギー地中熱導入可能性調査事業

民間企業

2018

県有施設への新エネルギー導入可能性調査業務

民間企業

2019

再生可能エネルギー熱利用技術開発 再生可能エネルギー熱利用のポテンシャル評価技術の開発 
地圏流体モデリング技術による国土地中熱ポテンシャルデータベースの研究開発

新エネルギー・産業技術総合開発機構

2019

温泉熱利用システムの設置業務

民間企業

2019

 

お問い合わせ
応用地質株式会社 流域・水資源事業部

営業時間 9:00~17:00 (土日祝日除く)

  • TEL:048-652-3330
  • FAX:048-652-4031

メール:ryuiki@oyonet.oyo.co.jp