約15,000人もの人々が亡くなったトルココジャエリ地震からわずか１ヶ月後、今度は隣国の台湾をマグニチュード7.7の大地震が襲いました。最初に飛び込んできた映像は無惨にも倒壊した台北市のビルでした。地震発生当日の9月21日の夕方には死者数は1,000人を越え、活断層が動いたらしいこと、ダムにも被害が出ていることなどがわかってきました。
我々は、これまでにも国内、国外の大規模な地震災害に際して調査団を派遣して災害の実態を直接調査し、その結果をとりまとめて公表してきました。今回の地震については、初めての試みとして、応用地質株式会社、ＲＭＳ社（米国）、応用アール・エム・エス株式会社および株式会社イー・アール・エスの４社から派遣された、地震工学、防災、建築、リスクマネジメントなどの専門家７名で合同調査団を編成し、9月22日から25日まで現地災害調査を行いました。合同調査団報告書は、英語、日本語、中国語で出版される予定ですが、このホームページではＯＹＯからの参加者の調査結果を中心に、いち早く編集して掲載しました。合同調査団報告内容についても、逐次掲載していく予定です。

調査団員：
・応用地質株式会社
技術本部耐震技術部	瀬川秀恭
つくば技術開発センター探査工学センター	林　宏一
・ＲＭＳ社
CTO(技術最高責任者)	Weimin Dong
副社長	Guy C. Morrow
・応用アール・エム・エス株式会社
社長	Craig Van Anne
マーケティンググループ	田中章夫
・株式会社イー・アール・エス
マネジメントサービス部	香川秀郎

今回の調査に当たっては、台湾の研究者の方々に同行していただき、被災地内での移動や被災施設の調査に便宜を図っていただきました。また、現地での有意義な議論はこの調査を充実させる大きな要素となりました。同行していただいた、国家地震工程研究センターのDr.Chin-Hsun Yeh、Dr.Wenko Shuに心よりお礼申し上げます。