土壌・地下水汚染浄化対策｜環境分野｜事業紹介｜応用地質株式会社

土壌・地下水汚染の調査、対策

１．土壌汚染リスクはどうすればわかりますか？

土壌・地下水汚染調査は、大きく３つのフェーズで行うことが標準的です。一方、おおまかな調査をするひとつの方法として、ＯＹＯの地盤リスクデータベース「ＯＹＯＮａｖｉ」があります。このデータベースでは有害物質を扱う事業場の土地履歴や、土壌汚染対策法の指定区域などを把握することができます。

Phase１　資料等調査（地歴調査）

Phase １では現地ヒアリングを伴う机上の履歴調査を実施します。この段階では、工場や事業場の情報を基に、汚染物質や汚染源などの想定を行います。

古地形図や航空写真を用いた土地利用の変遷確認
対象範囲及びその周辺について、汚染の発生源となりうる事業所や施設の抽出
抽出施設の利用状況（業種）より、有害原因物質の特定
汚染発生原因があった場合、地形・地質より拡散状況の推定

Phase２　概況調査

Phase ２の土壌汚染状況調査は、汚染実態を把握するための現地調査と分析です。現地調査では、汚染物質の広がりや対策を選定する上で不可欠な、敷地の地質構造や地下水の流れを把握するための調査に加え、現地で採取した土壌・地下水のサンプルの汚染物質の含有量や溶出量を測定します。汚染物質が揮発性の場合は、現地でガス調査を行います。

Phase３　詳細調査

　Phase ３は、汚染実態を把握した上で、対応策の選定、対策コストの見積などを検討した上で、最適の対応策を決定し実行に移ります。なお、土壌汚染対策法に基づく調査のように、行政が関与する場合には別途手続きが必要です。

２．土壌汚染対策にはどのようなものがありますか？

対策技術は、土対法において下記に示すカテゴリに分類されています。土対法または条例では、対策の考え方として「ゼロリスク」すなわち、リスクを全て排除することを求めることはありません。実際には、汚染が確認された土地所有者等の意向により、「土壌汚染の除去」としての掘削除去や原位置浄化措置を講ずることが多いとの報告があります。しかし、土地の用途によっては必ずしも汚染を除去する必要はなく、汚染土壌の拡散防止などの措置で良い場合もありますので、合理的且つ経済的な対応策を選定することが望ましいと考えます。

土壌汚染対策技術

法または条例における土壌汚染対策の考え方は次のとおりです。